固定資産の減損のマインドマップ

予定通り、減損についてのマインドマップです。

このマインドマップは「スタンダードテキスト財務会計論Ⅱ応用論点編　第３版」の第５章　固定資産の減損からつくりました。



やはり、こうやって何を元にマインドマップをつくったかを書いておいたほうが、自分にとっても後で復習するときぱっとわかるからいいですね。なんで今までしてこなかったんだろ・・・。
こんど時間のあるとき、今までブログに掲載した分まとめてソースを載せることにしよう。





さて、マインドマップです。











実際に簿記で問題を解くときはこれだけでは絶対無理ですね。減損は論点自体はそれほど複雑ではないですが、問題の出題パターンは以外に多いので２回に分けて記載しようと思います。

まずは会計士試験の１９年の短答式問題の問３１を使って基本的な回答パターンを記載しようと思います。

 

まず、回答する順序は

１・減損の兆候のある資産の割引前将来ＣＦの見積もり

２・帳簿価額の算定

３・１の割引前将来ＣＦと２の帳簿価額を比べる

４・１の方が２より小さい場合、回収可能額まで簿価切下げる判断

５・回収可能額算定

６・減損損失の算定

これが基本的なパターンになります。これにのれんや共用資産、リース資産などが絡まっていろいろな出題パターンができるわけです。

まず、１については、問３１の場合主要資産がＡとなっていますので、平成２１年度分までのＣＦを算定します。

平成１９年　　２０００－６００+６０＝１４６０
平成２０年　　２０００
平成２１年　　１０００+（４０００－４０００×１０％）＝４６００
割引前将来ＣＦ　　　８０６０

なぜ、割引後ではなく割引前と帳簿価額を比べるのかよくわからず、いつも割引後で計算したりして混乱してた時期がぼくにはあります。
結局、減損がそうそうあっても困るのに、割引後のＣＦなんて適用したら、減損だらけになってしまうから割引前ＣＦをつかう、という風に覚えました。もちろん理論的に正しいかどうかは知りません（＾＾；

２の帳簿価額は通常通り減価償却してもとめて１０４１４となります。

３で、８０６０＜１０４１４となりますので減損を認識します。

４、５で、回収可能価額を算定します。
回収可能価額は正味売却価額と使用価値との額の大きいほうを使用します。
なぜ大きいほうなのか？これもよくわかりませんでした。
保守主義の原則から額の小さいほうを使用するのかと最初に勘違いしたものを引きずってしまって混乱していたのですが、結局、今では割引前ＣＦのときと 同様、あまり厳しくすると減損損失だらけになってしまうから、額の大きい方を使うのだ、と自分を納得させています。

正味売却価額は問題から資産の時価６５００で処分費用が時価の１０％と与えられていることから６５００－６５０＝５８５０となります。

使用価値は与えられている原価係数を使用して


平成１９年　　１４６０×０．９２５９３＝１３５２
平成２０年　　２０００×０．８５７３４＝１７１５
平成２１年　　４６００×０．７９３８３＝３６５２

合計６７１９となりますので

６で１０４１４－６７１９＝３６９５となります。

このような基本の解法どおりのパターンの場合は絶対解けるようにしておきたいものです。
ただ、１９年の問３１は短答式問題としてはちょっと回答に時間がかかるかもしれないですね。
帳簿価額の計算と使用価値の算定は意外と時間がかかるかもしれません。

次回は、共用資産やのれん、リース資産があった場合、１～６の基本パターンになにがどう加わるのか書きたいと思います。