新株予約権のマインドマップ

今回は、新株予約権、および新株予約権付社債のマインドマップです。

最近、Windows7のことばかり書いていて、記事の数がこのブログの本題であるマインドマップに迫ってきてますね (｡･ｘ･)ゝ

そんなわけなので、最初にマインドマップを貼り付けようと思います。

さて、見てもらえば一目瞭然ですが、マップの左側、ストックオプションの部分がやたらとでかくなりました。

新株予約権の部分はそれほど論点も多くないのですが、ストックオプションは、問題を解くときいろいろ考慮すべき点があるので、それを考慮してマップを作ったらこんな風になってしまいました。

ストックオプションとは企業が従業員に報酬として付与する自己株式オプションです。

こう言い切ってしまうと単純なんですが、いざ問題を解こうとすると条件変更などいろいろやっかいで計算方法を知らなかったら解けないですね。

そこで、平成２０年度の会計士試験の短答式の問題を使って、自分の備忘録もかねて書きたいと思います。





まず、ストックオプションの計算問題で問題となるのは主に以下の条件です。
決算日、付与日、人数、一人当たりの数、条件変更、公正な評価単価、権利確定日、退職による失効見込等です。

２０年の問題では、×５年４月１～×６年３月３１日の決算期の株式報酬費用を問うています。

＜当初＞
決算日　３月３１日
ストックオプション付与日　　×３年７月１日
人数　　５０人
一人当たり　１００個付与
公正な評価単価　１０，０００円/個
権利確定日　　　×５年６月３０日
失効見込　　　２，０００個

＜条件変更後＞
条件変更日　×４年７月　１日
権利確定日　×６年６月３０日
条件変更日における公正な評価単価　　１１，０００円/個
失効見込　　　１，０００個

＜解き方＞
まず、難しいことを考える前に、条件変更日までの株式報酬費用を計算します。
ストックオプションの計算問題の解く順序は、

①　条件変更がない場合の当初の株式報酬費用の配分を計算

②　①に条件変更によって生じた新たな株式報酬費用を加える

順序が絶対です。

１０，０００×（５０×１００－２０００）＝３０，０００（千）

これが付与時に見込まれる株式報酬費用の総額で、これを２年間で費用に計上しますので一年当たり１５，０００円の費用になります。ただし決算期と付与日がずれているので、４年３月３１日の決算では

３０，０００×９／２４＝１１，２５０　

※「９」は３年７月１日～４年３月３１日までの９ヶ月

となり、、１１，２５０が株式報酬費用として計上されます。
そして、条件変更日までの３ヶ月の間に費用化すべき金額は３，７５０になります。

さて、次に条件変更を考えなくてはなりません。本問の場合、権利確定日までの期間の延長と、失効見込数の減少、 公正な評価単価の変動の３つの変更があります。


この条件変更によって、費用計上すべき総額は以下のように変更になります。

（５，０００－１，０００）×１１，０００＝４４，０００（千）

総額３０，０００の予定だった費用総額が４４，０００に増えたわけです。
このうち、１５，０００はすでに４年３月３１日に計上済みですので、残りの２９，０００が６年６月３０日の２年間までに費用化すべき金額になります。
しかし問われているのは６年３月３１日時点の株式報酬費用ですので、以下のように期間按分します。

２９，０００×２１/２４＝２５,３７５

しかし、この金額は４年７月１日から５年３月３１日の９ヶ月を含んでいます。この９ヶ月は問われている決算期に含まれていない期間なので、この分を減算しなくてはなりません。

２９，０００×９/２４＝１０，８７５
２５，３７５－１０,８７５＝１４，５００

あるいは２９，０００が算出された時点で、２９，０００は４年７月１日～６年６月３０日までの２４ヶ月で費用化すべき金額という点から、その２４ヶ月のうちの１２ヶ月が５年４月１日～６年３月３１日に該当することに気がつけば

２９，０００×１２/２４＝１４，５００

として、一気に答えにたどりつきます。

また、長々と書いてしまいました。こういう期間配分の多い問題は本来いかにすばやく図を作成できるかで解ける解けないが変わってきます。図が正確ならこの問題などは仕訳せずに答えがでます。

図が簡単にブログに載せられればわかりやすいんですけどね～。
自分で読み返しても、期間を文字だけで表すと読むのが本当にしんどいです。

書くのも大変ですけどね。Windowsの記事などはつらつら出来事を書くだけなので書きやすいんですよね。本当にマインドマップの記事の数を超えたらどうしよう(´・ω・｀)ゝ”